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野菜流通カット協議会 国内現地視察研修会に参加しました|岩手県のレタス・キャベツ産地と先進技術を視察
2026年(令和8年)8月27日(木)・28日(金)、クラカグループ 倉敷青果株式会社 青果事業部統括部長の寺田、カット野菜部課長の河合が岩手県で行われた野菜流通カット協議会の現地研修会に参加しました。
27日はJA新いわて管内にある奥中山地区のレタス産地や岩手町のキャベツ圃場を訪問、28日にはJA全農いわて先進園芸実証農場を視察しました。

奥中山野菜集出荷場の視察
奥中山野菜集出荷場では、JA全農いわて 園芸部県北園芸センターの畠山センター長、JA新いわて 二戸営農経済センター 米穀園芸課 奥中山駐在の居也様から施設について説明を受けました。
同施設では1979年、東北で初めて野菜の真空予冷設備を導入し、その後も設備の更新・増設を重ねています。レタスの出荷開始から60年以上が経過した現在も、長年培ってきた経験と技術を活かした生産・出荷が続けられています。




奥中山高原レタスの特徴
奥中山高原は標高300~800mに位置し、夏場の冷涼な気候を活かしたレタス栽培が盛んな地域です。1960年代後半から本格的な生産が始まり、現在では東北屈指のレタス産地に成長しました。地域で生産されるレタスは『奥中山高原レタス』として親しまれています。
栽培面では土づくりに力を入れるとともに、2019年11月にはグローバルGAPの団体認証を取得。国際的な基準に沿った生産管理体制のもとで、安全性に配慮した野菜づくりに取り組んでいます。個人で認証を取得している生産者もおり、産地全体で品質管理に取り組んでいることも特徴です。また、地元の中学生が収穫体験や販売を経験する取り組みも行われており、地域全体で「奥中山高原レタス」の魅力を発信しています。
レタス圃場の視察と生産状況
圃場では、玉レタスの品種「ブルラッシュ」の栽培状況を確認しました。現在、同地区では、レタスの生産量に占める玉レタスの割合が約6割、非結球レタスが約4割となっており、今後は玉レタスの生産を増やしたいとの意向も伺いました。

岩手町のキャベツ圃場を視察
岩手町地区ではキャベツの圃場を視察し、JA全農いわて 園芸部県北園芸センターの近江様から栽培状況や出荷についてお話を伺いました。同地区では、春系キャベツを7月から10月にかけて出荷しています。品種『春さやか』を使用した春系キャベツを「いわて春みどり」の名称で販売しており、夏場に春系キャベツを出荷できるのは全国でも岩手県だけという、この産地ならではの強みとなっています。
現地では生産者の田中様の圃場を視察し、栽培状況について意見交換を行いました。近年は高原においても夏場の高温による影響が無視できなくなってきており、栽培環境は年々厳しさを増しています。そうした状況の中でも産地の特性を活かした栽培と安定出荷に取り組まれており、季節による供給変動に対応できる産地としての役割を改めて感じました。


JA全農いわて先進園芸実証農場でピーマンの栽培技術を視察
2日目は、紫波郡紫波町にあるJA全農いわて先進園芸実証農場を訪問し、JA全農いわて 園芸部生産振興戦略室の佐藤室長から説明を受けました。
岩手県では県土の約7割を中山間地域が占めています。生産者の減少や耕作放棄地の拡大、気象条件の変化などにより生産基盤の弱体化が懸念される中、同農場では施設栽培による高収益園芸品目の生産拡大を目指しています。
農業ICTなどの先進技術を活用し、生産の安定化と農業所得の向上につなげるための実証試験を進めています。また、集約的な園芸施設モデルの構築や、カーボンニュートラルを意識した農業施設の実現も目指しています。
夏秋ピーマンの生産と収穫ロボットの取り組み
実証農場では、夏秋ピーマンの栽培試験や収穫ロボットの活用状況について紹介がありました。

岩手県の夏秋ピーマンは7月から9月が主な収穫期で、栽培方法は露地が約9割、ハウスが約1割を占めています。品種は「京鈴」が中心です。
当社では2025年よりJA全農青果センターを通じて岩手県産ピーマンの取り組みを進めており、今後も産地の生産状況や出荷動向を確認しながら連携を深めていきたいと考えています。
また、収穫作業の省力化に向けた自動収穫ロボットの導入についても説明がありました。現在は収穫量全体の約5%をロボットで収穫しているとのことで、生産者の作業負担軽減と安定した生産体制の構築に向け、先進技術の活用が着実に進められています。

産地の現状と技術革新を今後の仕入れ・販売へ
今回の現地研修会では、奥中山高原のレタスや岩手町のキャベツの生産現場、先進園芸実証農場におけるピーマンの栽培試験や収穫ロボットの活用など、産地の現状と技術革新の両面を直接確認できる充実した機会となりました。
クラカグループでは、今回の研修で得た産地の情報や技術動向を今後の仕入れ・販売活動に活かし、季節ごとの生産状況を踏まえた提案と、安定した青果物の供給につなげてまいります。




